今週発売される週間ダイヤモンドの内容は本当に興味深い。
働き方改革の大号令により残業禁止の流れが働いている我々のまさに現場で起きている。
残業禁止にした中で、例えば残業せざるを得ない状況の場合、筆者の勤務先では当日に申請するルールが必須となった。
なぜ残業しないと出来ないのか、本当に残業する必要があるのか、効率化出来ないのかなど今まで日本企業ではどちらかというと生産の現場ではやられてたかも知れないがおそらくそれ以外のある程度裁量のある職種ではやっていなかったと思われるそもそも論の動きが出始めると思われる。
仕事量のコントロールを部署内で出来ており、一人の判断になっていないようなら一個人の問題にはならないので問題ないと思われるが、大抵はそうなっていないと思われるため、今の仕事の在り方が良くも悪くも問われることになる。
よって、他の人に説明できるためには以下のことを明確に答えられるようにしておく必要があると思っています。
自分の状況を必要な時にすぐに伝えられるようにするか、関係者に見えるようにしておくと結果として何かあった時に対処できるかと思います。
①自分の抱えているタスクの状況
(案件概要、対応期限、予定作業工数、緊急度、対応優先度)
②①の期限を守ることが可能か？不可能な場合は対応時期が調整可能か？
③対応時期が調整不可の場合は、残業する必要があるか、期限を守らない場合の影響度は？
④影響度が大の場合は残業せざるを得ないが、労働基準法上の36協定の範囲内の４５時間内に収まるか。
⑤収まらない場合は、他の人に作業依頼が可能か。
もしどうしても出来ない時は残業せずに、問題として浮き彫りにする方がこの際得策かと思っています。
そもそも仕事量が多いのだから、要員を適切に確保して増やすか、もしくは仕事量を減らすかのどちらかを対応する他ないかと思います。
コメント